2020-04-14 第201回国会 衆議院 経済産業委員会 第6号
東芝製の一・八インチのハードディスク、ソニー製の小型バッテリーがなければ、これ自体実現できなかったと言われております。しかも、スティーブ・ジョブズの美意識かどうかわからないんですが、それを実現するための鏡面仕上げ、これがまさしくその美意識になりますが、これをつくっていたのは、新潟県の燕三条のたくみのわざが実現した。
東芝製の一・八インチのハードディスク、ソニー製の小型バッテリーがなければ、これ自体実現できなかったと言われております。しかも、スティーブ・ジョブズの美意識かどうかわからないんですが、それを実現するための鏡面仕上げ、これがまさしくその美意識になりますが、これをつくっていたのは、新潟県の燕三条のたくみのわざが実現した。
また、ちょっと一点聞きたいんですが、防衛省で昨今ソニー製のドローンを実験で上げていたということを聞いておりまして、ここで風が強くて落下をしたという話があるんですが、無人航空機を飛ばすことに、例えば強い風の日なんかには規制がないようでありますけれども、問題はないんでしょうか。
初めてテレビを買ったのは、ドイツ製じゃなくてソニー製だったと。五〇年代、初めて手にしたトランジスタも日本製でした。ＩＴということになりますと、特に娯楽、エンターテインメントの分野で本当に日本は断トツですから、若い人たちみんな、ドイツの人、大好きです、もちろん年取った人も好きですけど。
二十一名の死者を出したパロマ工業のガス瞬間湯沸器事故、それから松下電器産業の石油暖房機による一酸化炭素中毒事故、それにシュレッダーによる幼児の指切断事故、ソニー製リチウムイオン電池発火事故など、近年、製品事故が相次いで発生をしているわけでございます。
しかしながら、安全に対する信頼性を備えているはずのパソコンの部品であるソニー製の充電池の火災が日本でも昨年発生したにもかかわらず、経産省への報告も含めしかるべき対応がなされていなかったのは、ＰＳＥ法そのものの問題を示すものであります。
事故原因がいつ判明したのかという点についてでございますが、ソニーは、平成十七年の夏から秋にかけまして、事故の原因が同社製電池のふぐあいにあると特定いたしまして、同年十二月には、デルがソニー製電池の自主回収、無償交換を発表いたしました。
国内メーカーが国内で流通させているこのソニー製のリチウム電池を装着したものはほぼ二十八万台ということでございますが、これは数として言えば、デル、アップル、レノボのパソコンの台数が圧倒的なんですね、圧倒的。シェアがこの三社でほぼ九割と言っていいと思います。
しかしながら、電子レンジ加熱式湯たんぽ、それからソニー製のリチウム電池事故、これにつきましては事前規制の対象にはなってございません。
余談を申しますと、弁護士会でイギリスにこの録音システムを調査に行ったところ、録音の機械が全部ソニー製で、どうしてお国ではやっていないのですかと聞かれたという。これは余談ですけれども、正にその充実した連日的な裁判員による裁判を可能にするための前提条件がいろいろあるというふうに思います。